◇ 文 化 ◇  『主観的な想像・信念の奴隷だ』としか言いようがない反日左翼は、妄想上の現状認識をネットで拡散している。 例えば、次の の事例を挙げられる。 A.2011年3月11日に起きた東日本大震災は、米国CIAによる気象兵器HAARPと 核爆弾を併用した人工地震だ』  前兆としての余震が観測され、従来の地質学の常識を超える自然地震が地球規模で頻発しており、世界の地震観測史上4番目の規模の自然地震に他ならない。   B.『フランス共和国のニースで、 I S によるテロ事件2016年7月14日が発生して多数の死傷者が出たと報道されたが、その遺体はマネキン人形であり、米国CIAによる偽旗作戦だ』  テロ事件の現場で、その一部始終を観察できる者は誰もいないが、『遺体はマネキン人形だ』という主張は、テロ事件の犠牲者に対する冒涜であるし、また、テロ事件の現場関係者から、『テロ事件の報道内容は事実と違う。 これは政府の仕組んだ偽旗作戦だ』という、報道機関の捏造報道に対する抗議活動が行われない限り、『実際に凄惨なテロ事件は起きたし、 政府の仕組んだ偽旗作戦ではない』と分かる。 むしろ、『テロ事件は、政府の仕組んだ偽旗作戦だ』と思わせる、情報ソースの不明な匿名の動画や画像が計画的に流されているため、注意すべきだ。 つまり、(1)反米国・反政府の現状認識を持つ匿名者が、敵意をもって捏造した動画や画像をネットに投稿している。 (2)テロ組織が、政府当局による犯罪捜査を撹乱したり、ネット視聴者の「反政府」感情を高めるように捏造した動画や画像をネットに流している。・・・ このことを承知しておきたい。  C.『参議院議員選挙2016年7月10日と 都知事選挙 2016年7月31日は、投票用紙の集計機「ムサシ」をハッキングして集計データを改竄した不正選挙だ。 米国ジャパン・ハンドラーズは、当選させる人物を事前に決定していた』  今回の参議院議員選挙をもって、改憲勢力が衆参両院で三分の二以上の議席を確保したことは歴史的な快挙であり、『日本国民の良識を示した国政選挙であった』と高く評価できる。 しかし、反日左翼は、この選挙結果に反発しており、その下劣な怨恨の感情を表して、『不正選挙だ!』と主張している。 『不正選挙が行われた』と主張するのであれば、実際に集計データを改竄できることを証明せねばならないが、その証明は無い。 また、小池百合子(1952〜)の人気が一番高い』と誰もが状況判断できる時点になってから、元外務省の孫崎亨(1943〜)が、『“次はユリコだ ”と聞いた』とツイートしたが、『これは孫崎の有料ツイート会員を増やすための「妄想話」だ』と分かる。 但し、反日左翼自治労職員が多い選挙管理委員会では、投票・集計・開票の各作業のミスが多発しており、各作業の透明性を確保すべきだ。 なお、都知事選挙で民進党・共産党・中韓両国などに支援された反日左翼鳥越俊太郎(1940〜)は、婦女暴行・強姦・偽証の常習犯であるが、鳥越に限らず、反日左翼の活動家は、全員、邪悪な犯罪者と犯罪肯定者だ。 特に、2016年6月21日に辞職した前都知事の舛添要一(1948〜)は、元韓国人のオモニ(母親)から産まれ、コップの水を朝鮮式の風習で飲む、私利私欲を満たすだけの反日左翼の売国政治屋であったが、舛添辞職問題の核心は、政治資金の私的流用疑惑ではなく、韓国企業からの政治献金・ワイロ疑惑だ。 そもそも、政治資金規正法は「ザル法」であって、第三者を通じて簡単に迂回献金できる。 このため、 『韓国企業から多額の政治献金・ワイロを受けた舛添は、都有地を韓国人学校にすることを強引に決定した』と推測されている。  繰り返しになるが、『主観的な想像・信念の奴隷だ』としか言いようがない妄想上の現状認識をネットで拡散している反日左翼は、金銭欲・支配欲・怨恨にとらわれた、精神レベルの低い俗物であり、歴史の中における真理・正義・博愛が「何」であるかを知らない。 例えば、『国家は、戦争に備えることを止め、戦争の無い平和な世界を作ることだけに集中すべきだ』 『国民は、特攻隊の自己犠牲の精神を賛美するよりも、戦争の犠牲者を出さないようにすべきだ』といった「現実無視の理想論」を説くプロパガンダ(虚偽宣伝)を放任してはならない。  つまり、歴史における真理・正義・博愛に立脚した「正論」をもって、かかる邪悪なプロパガンダの蔓延を防ぐべきだ。 例えば、いかなる国家も、個人と同じように、自分の周囲の状況を警戒し、自分の家のドアや窓にカギをかける戸締りを怠らずに、火災警報器・監視カメラ・防犯ブザーの設置といった防犯の措置をとらねばならない。 だから逆に、『オレは、世の中の公正と信義を信頼しているので、誰でも自由に出入りできるように自分の家にカギをかけないし、誰に対しても警戒心を抱かず、防犯の努力をしない』と主張する個人は、そのようにすればよい。 しかし、『無警戒で無防備の国家ほど、その国民は幸福でいられる』と宣伝する者は、国民をダマしているのであり、国家に遅かれ早かれ必ず損害・人災・侵略を招くため、 国家から追放せねばならない。 かかる宣伝者は、(1)社会常識を知らない精神異常者である。 (2)悪事を好む精神的に腐敗堕落した悪人である。 (3)プロパガンダに惑わされた個人につけこんで、その財産を盗もうと計画している。 (4)国家を弱体化し、反日左翼の敵国が容易に侵略できる状況を作ろうとしている。 また、強盗などの犯罪者に立ち向かい、その被害者を助けようとして亡くなった者の勇気と愛を賛美すべきであり、犯罪を制止するために亡くなった者の賛美を怠ったり、これを侮辱する者と闘い、公共社会から追放せねばならない。 以上をまとめると、反日左翼の活動家は、 (1)精神異常者 (2)悪人 (3)犯罪者 (4)工作員の、いずれかであり、具体的には、中核派・ 革マル派・ 自治労・ 日教組・ 共産党・ 社民党・ 民進党・ 韓国民団・ 朝鮮総連・ 暴力団・ 部落利権者・ 汚職公務員・ 朝鮮カルト宗団 の関係者だ。 つまり、犯罪的利益を追求する中国・北朝鮮・韓国と緊密に連携した、妄想病を患う犯罪者と犯罪肯定者が、反日左翼の正体である。  さて、今上陛下のお言葉が、2016年8月8日に報道されたが、反日左翼は、『今上陛下は、安倍内閣の憲法改正を阻止するために お言葉を公表された』というプロパガンダを流している。 しかし、今上陛下の本意は、次のものだと考えられる。 『崩御後、一年間に及ぶ「もがり」を止め、一般人のように火葬してもらいたい。 また、昭和天皇(1901〜1989)と同じような巨大な前方後円墳を造ることなく、質素な墓に葬ってほしい』という意思を表明された。 だからこそ、譲位できない、摂政の冊立に難色を示されたのであり、日本政府は特別立法をもって今上陛下のご要望に応えるべきだ。 なお、「神の言葉」を発した三島由紀夫(1925〜1970)によれば、天皇は文化を総覧する象徴的な元首であり、政治的な元首ではない。 つまり、 本来の天皇は、神道の最高祭司として祭政分離の原則に従って世俗社会の政治に関与せず、精神文化を総攬する最高権威の御稜威(みいつ)をもって 世俗社会の政治を静かに見守られる存在である。 だから、祭政一致の天皇親政は、旧体制を刷新する維新の時期に限定された例外の政治体制となる。 この意味で、世俗社会の政治権力と陸海軍の統帥権を天皇に集中させた帝国憲法は、本来の天皇の権威を見誤り、天皇を世俗化し過ぎていたし、帝国崩壊の制度的原因となった。 従って、天皇が日本国の元首であることの憲法上の明確化に関しては、「天皇は、日本国の象徴的な元首」と明記すべきだろう。 そして、終戦直後に制定された「憲法九条」は、速やかに改正すべきだ。 なぜなら、(1)日本人拉致被害者を返さない北朝鮮は、第三次安倍 再改造内閣が発足する2016月8月3日の午前7時53分頃、 秋田県沖の日本海に中距離弾道ミサイル「ノドン」を撃ち込み、さらに、8月24日午前5時半頃、北朝鮮東岸のシンポ(新浦)付近から「潜水艦発射 弾道ミサイル」(SLBM)を発射して、日本国の 防空識別圏内の日本海に落下させた。 『SLBMは、攻撃対象国からの察知と迎撃を封ずる究極の核戦力である』こと。  (2)周辺諸国を侵略し続ける中国は、オリンピック開会の2016月8月5日の翌日6日から公船15隻と武装漁船300隻をもって尖閣諸島の領海侵犯を行い、8月8日の天皇のお言葉を踏みにじる形で侵略的な領海侵犯を継続しつつ、その狂った歴史認識を日本政府に強要して、『日本の閣僚は靖国神社を参拝するな!』と内政干渉していること。  (3)反日政策を止めない韓国は、日本政府から慰安婦基金の原資10億円の拠出決定を受けても、在韓日本大使館前の慰安婦像を撤去せず、異常な親日罪法(2005年)も廃止せず、超党派の国会議員 10人が敵意をもって8月15日に竹島に不法上陸したこと。  以上のごとく、日本国に対して宣戦布告なき非対称戦争を仕掛けてきているからだ。  最後に、「憲法九条」の改正に反対している反日左翼の政治目的を明らかにしよう。 我々は、虚偽と欺瞞に満ちた「戦後レジーム」からの脱却を目指している。 一方、「戦後レジーム」の代表格である「憲法九条」の改正に反対する反日左翼は、日本国の無力化・無能化を更に継続させ、自己の犯罪的利益を従来どおり確保しようと努めている。 かかる反日左翼の政治目的は、日本政府と日本国民に「憲法九条」を強制することにより、日本国の防衛力を弱体化・形骸化させ、中国・北朝鮮・韓国による日本侵略を容易化し、これら近隣諸国の邪悪な 共産主義思想と 間違った歴史認識を強要して反日的な政治勢力を一層伸展させ、最終的には、中国共産党から資金面と軍事面の支援を受けながら、天皇以下の皇族全員の公開処刑を行い、反日左翼が日本国の主権・国民・領土を完全に支配する「日本人民共和国」を樹立することにある。 この政治目的は、文化大革命(1966〜1977)という内戦状態にあった中国共産党から漏洩した『日本解放第二期工作要綱』(1972)に書いてある。   【 ネット社会の功罪 】  新聞・ラジオ・テレビ・週刊誌といった報道機関の報道は、無法状態にある無責任な匿名のネット情報とは違うため、虚偽の情報(デマ)を発信した報道機関に対して、被害者の政府・組織・個人は、必ず反論することになる。 しかし、無法状態にある無責任な匿名のネット情報には反論できない。 なぜなら、国境を越えたグローバルなネット環境にあり、「反論すべき匿名の相手」の、正式な氏名・住所・電話・メアド・国籍が不明であるからだ。 また、反論すること自体が、無法状態にある無責任な匿名のネット情報発信者(=犯罪者)の存在意義を認めたことになるので、反論しない。 強調しておくが、匿名のネット情報発信者が、物事の真理・正義・博愛に立脚していることは絶対にありえない。  そして、精神異常者とは、無法状態にある無責任な匿名のネット情報と、事実誤認の公開情報を引用しながら、これに自己の妄想を付け加えて、狂った現状認識を臆面も無くネットで情報発信している者をいう。 かくして、『主観的な想像・信念に溺れている妄想の奴隷』である反日左翼は、無法状態にある無責任な匿名のネット情報を全面的に信用しているため、その虚偽の情報(デマ)に基づくプロパガンダに洗脳され、扇動され、精神的に腐敗堕落して行く一方となる。 ところが、真実を知る政府・組織・個人にとって、『白色は白色であって、捏造された黒色ではない』ことは自明の理である。  だから、『無法状態のネットに蔓延する数多くの現状認識のうち、いずれが真実であるのか?』 という 万人の素朴な疑問に関して、虚偽のネット情報を発信された政府・組織・個人は、報道機関の記者から具体的に質問されない限り、具体的な真実を何も説明しないし、 また、報道機関を通じて貴重な真実を「敵」に教えてやる必要もなく、さらに、戦略・戦術・作戦面からすれば、虚偽の情報(デマ)の蔓延が望ましい場合もあるわけだ。 それでも、反日左翼と闘う精神レベルの高い者である限り、自己の主観性と客観性のバランスを保ちながら、先入観・偏見・利権にとらわれず、妄想を排した現状分析を行うので、真実の現状認識に必然的に到達する。 

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